Japanese Attitude Toward Terminal Illness and End-of-Life Care:Analysis of Questionnaire Responses-Part II

Abstract

東日本大震災の1年後に行なった本アンケート調査(7,811回答,男女比:1.9,14〜91歳)で,被災の影響がターミナル(ケア)意識に現われているかどうかを,検討した。被災の有無を問うと全体で約11%が直接的被害を受けていた。高被災(約55%)地(福島,茨城県)と周辺3県(秋田,新潟,長野県)(被災14.5〜3.2%)における,被災者と非被災者の4群について,回答者特性およびターミナル意識に関する12質問の結果を比較した。また被災の精神保健面の解析や現状を対比した。高被災地では被災者群の非被災者群に対する陽性要因は女性,若年で,女性に限ると看護(看)学生,医療・福祉(医福)(職)であり,男性に限ると医福のみであった。男女比較では,女性は一般(職),看学生が多かった。質問に対する被災者の所見に男女の違いがあった。男性では被災により,"日常宗教あり","ターミナルケアよく知る","本人告知が望ましい",そして"麻薬十分に使用する","ターミナルで宗教家に会う",という希望が増えた。女性では,"最後の場所は自宅で"が増加したのみであった。最後の所見について,全体集計を再検討すると,もともと,男性に比べ,女性,特に壮年期の一般職の女性は,自宅希望率が抑制されていた。今回の所見は被災がその抑制を解いたことを示した。精神面における被災の誘導要因には性(女性),場所,その他があり,今回の結果との共通点も推定される。結論:被災体験は今回調査したターミナル(ケア)に関した意識の一部に影響を与えた。性差の理由や機序,今後の経過,対策があるか,などには課題が残る。(著者抄録)