Pediatric ambulance diversions in the Tokyo Rule: pediatric emergency system for trauma should be established

Abstract

【背景】東京都では年に約4万件発生していた搬送先の選定困難を改善するため、平成21年9月より東京ルールを開始した。東京ルールでは、5つの医療機関に照会または連絡時間20分以上を要しても搬送先が決定しない中等症以下の救急搬送事案に関し、地域救急医療センターなどが調整・受入を行うと定められた。【目的】東京ルール制定以後、小児の搬送先選定先困難事案の発生状況を調査し、その要因を検討する。【対象】平成21年9月から平成22年12月に、東京ルールに該当した15歳未満の事案。【方法】東京都福祉保健局資料をもとに後方視的に検討した。【結果】東京ルールに該当した事案は、15歳未満の小児では119,486件中224件(0.2%)であり、15歳以上の702,229件中16,104件(2.3%)に比べて有意に少なかった。小児例では男児が153件(68.3%)を占め、年齢は隔たりなく分布していた。該当事案の発生は土日祝日1.2件/日、平日0.3件/日で、準夜帯が143件(63.8%)を占めた。傷病種別では外傷が180件(80.4%)を占め、うち177件(79%)は骨折・打撲・挫創などであった。【考察】東京都における搬送先選定困難事案の中に少ないながら小児例が含まれていた。小児例は土日祝日および準夜帯に多く発生し、多くが整形外科領域を中心とした外傷症例であった。小児の搬送先選定困難事案を改善するため、緊急告示病院における準夜帯の小児整形外科救急診療体制の再構築が必要であると考えられた。【結語】東京都における小児の搬送先選定困難事案は土日祝日および準夜帯の整形外科領域に多く、対応した医療システムの構築が求められる。(著者抄録)