Abstract
医療への公平なアクセスを達成することによって、健康の社会的格差の縮小が期待される。本研究は、社会経済的障壁に焦点を当てて医療へのアクセスの公平性について検討した。東京都内および同近郊4自治体に居住する25〜50歳を対象に行った「まちと家族の健康調査」の3,378名のデータを用いて、所得による医療受診の分布について集中度指標(CI)と、医療ニードについて調整した水平的不公平性指標(HI)を求めた。補助的分析として所得に対する受診控えの集中度指標を求めた。集中度指標によると、外来及び定期的外来は高所得層にアクセスが多かった(外来CI:0.038;定期的外来CI:0.053)。入院では低所得層にアクセスが偏っていた(CI:-0.032)。水平的不公平性指標でみると、外来(HI:0.043)、定期的外来(HI:0.063)、入院(HI:0.011)で高所得層に偏った結果となった。受診控えに関して同様に行った補助的分析では、集中度指標が-0.064となり、低所得層に多いことが示された。(著者抄録)
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Toyokawa, S., Murakami, K., Kaneto, C., & Kobayashi, Y. (2012). Access to Health Care and Horizontal Equity. Iryo To Shakai, 22(1), 69–78. https://doi.org/10.4091/iken.22.69
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